官製バブル襲来!日銀超緩和の副作用 副作用に注意が必要だ

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2をキーワードにした、「これまでと次元の違う金融緩和」(黒田東彦(はるひこ)総裁)が、4月4日の日本銀行金融政策決定会合で決まった。2年を念頭に、物価目標2%を達成するため、マネタリーベース(資金供給量)を2倍に増やす。

市場関係者が仰天したのが、マネタリーベースの倍増だ。マネタリーベースとは、日銀から民間に対する資金供給量のこと。市場で流通する現金と日銀当座預金の合計で算出する。その規模を2012年末の138兆円から、14年末270兆円へ倍増させる。拡大を牽引するのは日銀による長期国債の買い入れだ。12年末89兆円だった保有残高を、14年末には190兆円まで激増させる。

白川方明前総裁時代の資金供給量の増加は、10兆~20兆円規模。今回はケタが一つ違う。ある日銀職員は「乾坤一擲。デフレ脱却に向けた最後の戦い」と言う。トップ交代で日銀が豹変した。

巨額緩和の興奮と高揚

市場の予想をはるかに上回る円資金の供給は、国内外の投資家を震撼させるサプライズだった。為替は4年ぶりとなる1ドル=99円80銭台まで円安が進み、日経平均株価は4年9カ月ぶりとなる1万3500円台の高値をつけた。「今の流れに乗り遅れたら大変。投資家は焦りと興奮の中で相場という名のバスに飛び乗っている」(市場関係者)。高揚感は冷めそうにない。

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