日経平均1万7000円以上は買い転換のサイン 9月株価の月中平均で上昇入り時期がわかる

6日の日経平均株価も1万7000円台を維持した。

日経平均株価は9月5日、約3カ月ぶりに1万7000円台を回復しました。年初から8月末までの東証1部の価格帯別累積売買代金（過去に売買が成立した売買代金を価格帯ごとに集計したもの）をみると、1万5500円～1万6000円が44兆円、1万6000円～1万6500円が91兆円、1万6500円～1万7000円が138兆円と最も多く積み上がっており、1万7000円～1万7500円の56兆円、1万7500円～1万8000円の23兆円と、上にいくと大きく減少します。つまり、1万7000円を上回ると戻り待ちの売りが相対的に少ない価格帯に入り、ある程度の水準までは上値が軽くなる可能性が高いといえそうです。

9月の日経平均株価は直近20年間でみると、上昇8回、下落12回と負け越しで、鬼門の月といわれています。特に1997年、1998年、2001年、2011年のように、8月にかなり大きく下げると9月に下げが尾を引くケースが多い。

相場のエネルギーは相当たまっている

ただ、アベノミクス相場が実質的に始まった2012年以降でみた場合、人民元ショックが引きずった昨年以外の3年間（2012年～2014年）は上昇が続きました。そして、今年の8月は1.9％の上昇にとどまり、2012年からの3年間（2012年～2014年）の8月と同じく小さな変動率となりました。そういった意味でも、相場のエネルギーは相当たまっている可能性が高いといえます。

日本株市場は短期的には裁定買い残の少なさや、日銀によるETF買いなどが期待できる好環境のなか、為替市場の動向が引き続きガギとなります。ドル円が1ドル＝104円台前半を通る75日線を超えることができれば、1万7500円どころまでの上値余地はあるとみています。

一方、今週末は9月限のメジャーSQ算出日。過去7年間、9月限のメジャーSQが通過したあとは、しばらくすると下げる傾向がはっきりと出ています。今年も20日－21日にFOMC（米連邦公開市場委員会）や日銀金融政策決定会合が控えているため、動意に乏しく売られやすい。ただ、日米の金融イベントを通過したあとは、9月末の中間配当取りの買いが入りやすいことや、年金資金などTOPIX（東証株価指数）をベンチマークとする大口資金によって、配当の再投資の買いが先物に入りやすく、一時的な下支え要因（上昇基調であれば株価の押し上げ要因）にはなるでしょう。