ヤフー、LINE対抗の秘策 検索結果と提携先サービスを連動へ

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自前主義転換のきっかけとなったのが、昨年4月の執行体制刷新だ。役員の平均年齢が53歳から41歳へ若返った勢いを武器に、サービスの再構築を猛烈に進めている。

スマホのポータル、ヤフーではない現実

1日のページビュー(PV)が23億6500万(13年1月、PCベース)といまだ絶大な存在感を誇るヤフーだが、SNSの台頭やスマートフォンの普及により、取り巻く環境は激変している。中でも、今年1月にユーザー1億人を突破したスマホ特化型の無料通話・無料メール「LINE(ライン)」は、ヤフー対抗の最右翼。ユーザーはパソコンでヤフーを見たとしても、LINEがスマホのポータル(玄関口)として主役になれば、ヤフーはシェアを奪われかねない状況にある。

カギを握るのは、サービスの充実度だ。今回初めて開催した事業提携・出資説明会は、こうした環境下でYahoo!JAPANの競争力を維持させる重要な意味を持つ。どれだけのスピードで実現に結びつけられるか。新体制移行から1年を目前に見せ場を迎えている。

二階堂 遼馬 東洋経済 記者

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にかいどう りょうま / Ryoma Nikaido

解説部記者。米国を中心にマクロの政治・経済をカバー。2008年東洋経済新報社入社。化学、外食、ネット業界担当記者と週刊東洋経済編集部を経て現職。週刊東洋経済編集部では産業特集を中心に担当。

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