日本株が米国株に比べて魅力が薄いワケ 勢いだけでは相場は長続きしない

高い水準のエネルギーも、市場全体に安心感をもたらしている面がありそうだ。東証１部の売買代金は派生商品の決済絡みの売買が膨らむ特別清算指数（ＳＱ）算出日を除くと、今年に入って２兆円超えを記録したのがすでに４日を数える。昨年はＳＱ算出日以外、２兆円台乗せが１日もなかった。

エネルギーの拡大は、個人投資家の投資姿勢の変化が一因だろう。１月第２週には９週ぶりの買い越しを記録。信用取引による売買増も目立つ。１日の値動きが激しくなっていることに加え、同取引の規制が緩和されたのも追い風となった模様だ。今年から同じ差し入れ証拠金で１日のうちに何度も売買することが可能になった。これによって、「デイトレーダー」が大きな恩恵を受けていると見られる。

株価の値上がりに伴って、予想株価収益率（ＰＥＲ）も上昇。昨年11月14日には13倍台だったのに対し、足元では約18倍前後に達している（日経平均ベース）。株価純資産倍率（ＰＢＲ）も１倍台を回復。時価総額が株主資本を下回る“異常”とも言うべき状況は脱した。

それでも、下値不安は今のところ、乏しそうだ。円安進行を背景にした業績の上方修正シナリオが勢いを増しているためだ。米国株などに比べた出遅れ感を指摘する声も多く聞かれる。米ニューヨークダウが約５年１カ月ぶりの高値水準を付けたのに対し、日経平均はまだ、２００８年のリーマンショック前の水準にも届いていない。市場では同ショック前の１万２０００円前後が年内の上値メドとして意識されている。