天候不順に食材高がトドメ、外食は全滅状態 【産業天気図・外食】

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再度の安値競争突入へ

13年度の上期も既存店の動向については急激な回復は望めそうにないため、ファストフード各社は再び安値競争に突入する。特に牛丼3社は米国産牛肉の輸入規制緩和をきっかけに、既存店のテコ入れ策として再び値引き販促を再開する構えだ。マクドナルドは値引き販促を控え、ビックマックなど基幹商品を売り込むとするが、効果は未知数だ。ファストフード各社は12年度に苦しめられたコメや牛肉といった食材価格の下落、さらにコスト削減といった消極的な手法により、増益に持ち込むだろう。居酒屋業界やファミレスは引き続き既存店の前年割れに苦しみ、話題に乏しい期間となりそうだ。

両期間を通じ、例外的に好調を維持しそうなのはスターバックスとワタミだ。スタバは13年中に国内1000店舗を達成、既存店も堅調を維持しており勢いに乗る。ワタミは居酒屋など外食が弱含んでも、介護や宅配弁当が収益を牽引する。

震災以後、再び業界の長期低迷が明らかになっており、コロワイドによるレックスホールディングスの子会社化など活発な業界再編は続きそうだ。またゼンショーがスーパーマーケットのマルヤを買収し、共同購買による原価圧縮の動きを加速させている。こうした流通への進出を含め業界を飛び越えた再編にも注目が集まりそうだ。

2012年10月~2013年3月 「雨」

2013年4月~2013年9月 「曇り」
松浦 大 東洋経済 記者

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まつうら ひろし / Hiroshi Matsuura

明治大学、同大学院を経て、2009年に入社。記者としてはいろいろ担当して、今はソフトウェアやサイバーセキュリティなどを担当(多分)。編集は『業界地図』がメイン。妻と娘、息子、オウムと暮らす。2020年に育休を約8カ月取った。

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