ラ・パルレが業務停止、信販の厳格化も逆風

大手エステティックサロンのラ・パルレは３月24日、東京都から特定商取引法などに基づき一部業務停止命令を受けた。前受金を受け入れる形での新規勧誘や契約などが対象となる。

都によると、同社は雑誌などで「これが結果です」と銘打ちニキビの施術前・施術後の写真を掲載する広告を出稿、痩身では「必ずやせる」などと勧誘していた。また「帰してもらえないと思った」といった迷惑勧誘や、支払いが困難になることを承知のうえで高額契約を結ぶケースもあったという。

「結果が出なければエステではない」をキャッチフレーズにパルレの業容は急拡大。その裏側で、都消費生活センターに寄せられる苦情は２００４年度の31件から06年度には83件まで増加。昨年度に苦情は減少したものの、ここにきて信販会社のクレジット審査が厳格化、売り上げは急減していた。08年３月期は予想外の赤字に転落、創業社長の大石洋子氏は２月に引責辞任に追い込まれていた。

同社は４月から全店でスポーツジムと同様の月額会員制を導入する。「クレジット利用の前受金方式は今後厳しくなる」（渡邊正史取締役）との認識を持つように至ったからだ。信販の与信姿勢の厳格化に加え、前受金に伴うトラブルも多く、旧来方式は顧客ニーズに合致しなくなった。

だが、定額制への移行は大手エステでは例のない試みであることも確か。今回の処分でブランドに傷がついたパルレの前途は平坦ではない。
（水落隆博　撮影：今井康一　＝週刊東洋経済）