グーグルマップ「突然の劣化」はなぜ起こったか 本社のエンジニアリング責任者を直撃した
「バス停がない」「あるはずの道がなくなっている」「私道が公道になっている」。今年3月中旬、アメリカのグーグルが展開する地図アプリ「グーグルマップ」における日本の地図が改変され、ネット上では混乱の声が相次いだ。
グーグルの日本法人はこれに先立つ3月6日、「より柔軟かつ包括的なマップを提供する」ことを目的として、ストリートビューの画像や交通機関など第三者機関から提供される情報、ユーザーのフィードバック、そして機械学習技術を活用し、新たな地図を開発したと発表していた。
この地図が公開されたのが3月の中旬で、従来のものから大きく改変されたことから、さまざまな劣化が指摘された。グーグル側は「個別の契約については回答を控える」(日本法人広報)としているが、従来根幹を担っていた大手地図メーカー・ゼンリンの地図の活用範囲を大幅に縮小したとみられている。
グーグルマップの改変はどのような目的で行われたのか。5月中旬に来日した、マップやアース、ストリートビューなどの「GEO」製品を担当するアメリカ本社バイスプレジデントのデイン・グラスゴー氏が、東洋経済などの取材に答えた。
グーグル独自の地図に変わった
――これまでの地図と現在の地図では何が異なるのでしょうか。
日本では今回、われわれが「グラウンド・トゥルース(Ground Truth)」と呼ぶプロジェクトで開発してきた独自の地図に変わった。これまでに50カ国で展開しているものだ。
衛星写真や航空写真をはじめとする、公的なオープンデータや商用販売されているデータ、あるいはストリートビューなどのグーグルが保有するデータなど、何千ものデータを独自の1つのフォーマットに落とし込んでいる。これによってわれわれ自身が修正、編集するスピードをコントロールできるようになった。
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