【キーマンズ・インタビュー】メンタリング制度を大幅改訂した狙いと成果--三尾和幸・NTTコムウェアHCMセンタ担当課長に聞く

 

2008年度までのメンタリング制度は「マンツーマン」を基本としており、メンターには、一般でいう係長にあたる、主査やスペシャリスト(以下SP)が就いていた。年齢的は40歳前後になる。指導を受けるトレーニーは20数歳だから、年齢の差は大きく、「メンター=上司であるため、気軽に相談できない」という声があった。40歳前後のメンターは多忙であり、「メンターの負担が大きい」という意見も多かった。

トレーニーの指導役がメンターに決まっているので、メンター以外の社員がトレーニーに声をかけにくいという弊害もあったし、そもそもメンターの指導力にばらつきがあるという根本的な課題も抱えていた。多くの課題を解決するために、まず行ったのはメンターの若返りだった。

--改訂施策を具体的にお話しください。

2008年度までの制度では、メンターに40歳前後のスペシャリスト/主査が就き、マンツーマンでトレーニーを担当した。メンターの上にコーディネーターとして課長が就いた。

2009年度からはコーディネーターとしてスペシャリスト/主査が就き、メンターを若手一般社員にした。この措置により、2009年度のメンターは40歳前後から30歳代へと若年化した。

2010年度からは、メンターを入社4年目以降の若手社員にし、さらに若返って20歳代になった。家族にたとえると、2008年度までは父親がメンターだったが、2009年度以降は歳の近い兄姉がメンターになり、トレーニーが相談しやすくなった。

新たに「ファミリー制」も導入した。メンターを中心に、職場の仲間がトレーニーに対する役割を明確にし、職場のメンバーが家族のように機能するよう働きかけ、職場全員で育成する意識醸成を図るものだ。

 

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