導入余地が大きい人事システムと業務の外部委託(BPO) その1
●導入が遅れる「研修受講管理システム」
これまでの人事ITシステムは導入している企業が過半数だったが、「研修受講管理システム」は違う。導入している企業は4分の1に過ぎない。「導入を検討中」8%を含めても33%。3社に1社である。
ITシステムの導入に際しては、初期投下コスト・運用コストをベネフィットと比較検討するが、「研修受講管理システム」にそれほど多くのコストはかからないはずだから、ベネフィットが小さく優先順位が低いと判断しているのだろう。ただし、社員数が多くなれば他のシステム同様に必要なシステムであると思えるのだが。
図表8：研修受講管理システム導入状況 
図表9：研修受講管理システムの開発形態 
HR総合調査研究所（HRプロ株式会社）
（本社：東京千代田区、所長：寺澤康介）
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するHRプロ内の調査・研究部門。企業・団体のHR(人事)領域に関する調査、研究を行う。外部の調査機関による調査研究結果も紹介するなど、｢開かれた研究所」を志向する。「HRプロ」内に、新卒/中途採用、教育・研修、労務、人事戦略などの業務に役立つ調査レポートを掲載している。
（本社：東京千代田区、所長：寺澤康介）
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するHRプロ内の調査・研究部門。企業・団体のHR(人事)領域に関する調査、研究を行う。外部の調査機関による調査研究結果も紹介するなど、｢開かれた研究所」を志向する。「HRプロ」内に、新卒/中途採用、教育・研修、労務、人事戦略などの業務に役立つ調査レポートを掲載している。
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