環境車台頭がせかす部品会社の「脱自動車」

自動車エンジンの小型化や電気自動車（ＥＶ）の将来的な台頭をにらみ、エンジン部品を手掛けるメーカーが外装部品や非自動車分野への参入を加速させている。

「この先１０年、２０年は大丈夫だが、３０年後はどうなるかわからない。だからこそ今のうちに手を打つ必要がある」。自動車エンジン部品のピストンリングを製造するＴＰＲの山岡秀夫社長はこう懸念を示す。

同社は４月に８１億円を投じて、自動車用樹脂外装部品を手掛けるファルテックの株式５７・４％を取得し、子会社化した。これまでエンジン部品に特化してきたＴＰＲが生産品目がまるで異なる樹脂部品会社を買収したのは、エンジン部品の生産に依存しない体制を整えたいという狙いからだ。

調査機関ＩＨＳオートモーティブによると、世界の自動車販売は２０１７年には新興国の需要増などで１億台を突破する見通しだ。（１２年は７８３０万台の見込み）。

ただ、今後は環境対応をにらみ、排気ガスを抑制した小型車やハイブリッド車などが主流になってくる。結果、エンジン気筒数が減ることなどにより、たとえばＴＰＲのピストンリングのような部品は搭載点数が減少してしまう。自動車需要が伸びたとしても、エンジン部品メーカーの成長は限られる。

それどころか、将来的にＥＶが台頭すればエンジンそのものが不要になる。このままエンジン部品のみ生産し続けていたら、長期的にはジリ貧になるのは目に見えている。ＴＰＲの山岡社長が危機感を抱く背景にはこうした事情がある。