ソーシャルゲーム健全化に向け経験を生かしたい--カプコン辻本社長に聞くゲーム業界の行く末
米ロサンゼルスで６月上旬に開催された世界最大級のコンピュータゲーム見本市「Ｅ３」（Electronic Entertainment Expo）には、家庭用ゲーム向けソフトメーカー大手のカプコンも名を連ねた。今年の出展タイトルの特色、ソーシャルゲーム市場の展望などについて、辻本春弘社長（＝写真＝）に聞いた。
--今回の目玉は。
Ｅ３は北米、欧州で一番大きいゲーム業界のイベントだ。そのため、自社開発の「バイオハザード６」（海外では「Resident Evil ６」）、「Devil May Cry」、「ロストプラネット３」や、バンダイナムコゲームスとコラボレーションしている「ストリートファイターX（クロス）鉄拳」など、海外で実績のあるシリーズ商品を並べた。
--特に「バイオハザード６」、は２０１３年３月期に日米欧で７００万本の販売を計画。過去最高の販売実績を誇った「ストリートファイター２」の６３０万本を追い抜く。
前作の「バイオハザード５」は５８０万本の販売実績だった。今回マイクロソフトのカンファレンスにおいても、「バイオハザード６」の開発力は評価されており、米欧のソフトメーカーと引けを取っていないことがわかる。もう一点は何よりも、１０月２日の発売前に実写版が映画ロードショーされる効果が非常に大きい。
--現状、家庭用ゲームソフトが置かれている環境をどのように考えているか。
家庭用ゲームの市場が伸び悩んでいることを考えると、これまでの売り切り型から、売った後にも課金する、ダウンロードコンテンツ（ＤＬＣ）型のビジネスに転換する必要があるだろう。そうなると、ゲームの作り方も根本的に変わってくるため、現在ＤＬＣに対応した開発体制の構築を進めている。すでに「バイオハザード５」で始めており、国内勢では先行している。
ただ、アメリカのアクティビジョン社が開発する「ＣＡＬＬ ＯＦ ＤＵＴＹ」シリーズは、家庭用とＤＬＣの売上比率が５対５であるのに比べ、当社の割合は１対９程度にとどまっている。アクティビジョン社は元々ＰＣオンラインゲームが出発というのもあるが、もっと徹底していく必要はあるだろう。
