ゲオモバイルは画面割れも買い取り2087人の相談員が支える。中古スマホ市場は6年連続過去最高で2029年に400万台突破予測

売れ残った商品は一定期間後、需要の高い店舗へ自動的に移動される。「都市部やインバウンドが多い店舗では新しいiPhoneが売れ、地方では4〜5年落ちの廉価版が主流」（ゲオストア代表取締役社長・濵野敏郎氏）といった地域特性に応じた在庫配置を実施している。

需要の偏りに応じて、買い取り価格も柔軟に調整される。買い取りランキング1位のRedmi 12 5Gについて濵野氏は「キャリアが一括配布できる唯一の価格帯。施策で大量に持ち込まれると価格を調整する」と説明する。

地域密着型店舗展開の意義

キャリアショップが減少し、オンライン販売へシフトする中、ゲオモバイルはあえて店舗展開にこだわる。「地方の高齢者にとってWebでの契約は難しい。店舗があることで地域に根付いてインフラ化できる」（濵野氏）。

岩手、佐賀、徳島といった地方での契約上昇率が高い背景には、キャリアショップの減少がある。「キャリアショップがなくなってきている地域で、ゲオが利用されるようになってきた」（藤巻氏）。

売場効率の高さも店舗展開を後押しする。従来のゲオ店舗は平均170坪必要だったが、モバイル中心の新店舗は40坪程度で展開可能。「日本全国で1人1台以上持ち、このサイズで高価格、買い替えサイクルが確立された商品はほかにない」（濵野氏）。

800店舗の内訳は、ゲオ直営店964店舗の約7割にあたる700店舗に中古スマホ売場を併設、さらにショッピングモールや駅前立地に単独店100店舗を展開した規模だ。

こうした全国規模の体制に至るまでには、20年に及ぶ試行錯誤があった。

ゲオの携帯電話事業は2002年、北海道の家電量販店「そうご電器」のM＆Aから始まった。当初は大手キャリアの新品端末と回線契約を扱う代理店事業のみ。2008年のiPhone 3G発売とSIMカード普及を機に中古端末の可能性を見いだしたが、道のりは平坦ではなかった。