ゲオモバイルは画面割れも買い取り2087人の相談員が支える。中古スマホ市場は6年連続過去最高で2029年に400万台突破予測

発表会で公開された模擬接客では、スタッフが顧客の用途を詳しく聞き取り、カメラ性能やバッテリー状態を考慮してiPhone 13を提案する様子が実演された。「専門知識をいかにかみ砕いてわかりやすく伝えるかを重視している」と藤巻氏は説明する。

スマホ相談員は2024年3月の1200人から現在は2087人まで増加している。アルバイト・パートを含む全スタッフが対象で、資格取得により時給がアップする仕組みだ。2026年には2300人体制を目指す。1店舗あたり契約可能時間帯（10時〜19時）とシフトを考慮すると約3人の有資格者が必要という計算だ。

専門人材を活かし、ゲオモバイルは端末販売・買い取りだけでなく、格安SIM契約から初期設定まで店舗で完結させる「ワンストップサポート」を提供している。現在はUQモバイルやワイモバイルなど複数の格安SIMを扱い、LINEの移行やアドレス帳設定なども支援する。

iPhone 17のeSIM専用化で設定の複雑さが増すことも予想されたが、藤巻氏は「SIMの存在自体を知らないお客さまが多く、eSIM化後も特に反応はなかった」と説明する。「日本でデュアルSIMを使いこなせるリテラシーの高い人はごくわずか。だからこそ店頭でのサポート需要はなくならない」という。

初心者層を支えるため、周辺アクセサリーでも工夫を凝らす。iPhone用ガラスフィルムを547円という手頃な価格で提供し、ワンタッチ貼付対応のアタッチメント付きで誰でも失敗せずに装着できるようにした。

毎日数千台規模の在庫供給体制

全国800店舗への安定供給を支えるのが、独自の物流網だ。買い取りと販売を同時に行う800店舗に対し、毎日数千台規模で在庫を供給。バイヤーが全国の在庫をセンターコントロールし、需要に応じて最適配分を行う。

ゲオストア代表取締役社長の濵野敏郎氏（左）と、ゲオモバイル販売促進部ゼネラルマネジャーの藤巻亮氏（筆者撮影）