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「天一でラーメンを食べよう→1センチのゴキブリ死骸入りが提供」 天下一品「ゴキブリ混入」も"擁護の声"が少なくないワケ

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  • 城戸 譲 ネットメディア研究家・コラムニスト・炎上ウォッチャー
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2025年初夏、関東を中心とした一部FC店舗が一斉に閉店し、FC側が独自で立ち上げた新ブランド店舗に転換された。

そして「一斉閉店」というキャッチーなフレーズが、ひとり歩きした結果、「背景には経営不振があったのではないか」といったウワサが出回った。

拡散の“発信地”が当事者でなかった

こうした流言飛語が、イメージ戦略上、看過できなくなったのか、天下一品は9月4日に、同時閉店をめぐる経営不振の事実はなく、「該当店舗はいずれもフランチャイズ加盟店様との契約期間満了に伴う、予定通りの閉店でございます」との声明を発表している。

そして、延焼を抑えられた3つ目の要素は、「拡散の“発信地”が当事者でなかったこと」だ。SNSの普及につれて、客と店とのトラブルを“暴露”する投稿は増加した。

その理由は「店の対応に納得がいかなかったため」「多くの人が知るべきだと感じたから」「共感が欲しかった」など多々考えられるが、いずれにせよ、告発ツールとしての存在感は増している。

すき家の事例では、Googleマップのクチコミ投稿が、表沙汰になるきっかけとなった。写真付きのレビューで、ネズミの死骸が混入していたと報告。あわせて保健所と本社に連絡したと書き添えられていた。投稿直後は話題にならなかったが、2カ月後に拡散され、燃え広がることになる。

SNSの功罪としては、「ビジュアルが伝わりやすい」こともある。みそ汁の中にねずみが入っている写真は、それ単体でも強いインパクトを持つ。だからこそ、GoogleマップからXなどに転載され、注目を集めた。

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【告発ツールとしての存在感が増しているSNS】

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