【産業天気図・自動車】後半から再び好調モードへ。期中の増額修正連発は必至

自動車業界の07年度は前半にやや勢いを欠く展開で「曇り」だが、後半からは再び「晴れ」となる見通しだ。
 同業界の最大の収益源である北米は、景気減速に合わせ新車販売も前年並みにとどまる。トヨタ自動車<7203.東証>は相変わらず好調だが、新型「アコード」の発売を後半に控えるホンダ<7267.東証>はやや勢い不足。日産自動車<7201.東証>も新型乗用車は順調でも既存のライトトラックが厳しく、回復歩調は弱い。
 ただ、後半からは北米市場全体が上向くという見方が強い。ガソリン価格の高止まりが続く中、「省燃費の日本車人気」という構造は今期も続き、通期では各社総じて販売増となるだろう。その中で、後半に新型ライトトラックを複数投入する日産が復調に転じるかどうかが、最大の注目ポイントといえる。
 なお、日本市場は5月まで23カ月連続の登録車減少。昨年まで過去最高を続けた軽自動車も前年に各社が投入した新車効果が一巡し減少に転じている。新車不足の日産をはじめ、各社とも販売苦戦が続くだろう。ただ、今期は、今月新型「デミオ」を発売するマツダ<7261.東証>や、今期後半に新型「アコード」「フィット」を発売するホンダ、さらに6月に新型「ノア/ヴォクシー」、年末に新型「クラウン」を投入するトヨタなど、有力車種をフルモデルチェンジするメーカーが多い。後半からの底入れへ期待が高まっている。
 海外好調→輸出増→国内生産フル稼働、という流れは、不振の日産や富士重工業<7270.東証>を除き、今期も不変だろう。海外が好調で増益という構造も同様だ。スズキ<7269.東証>は北米に弱いが、シェア5割を握るインドが絶好調だ。自動車メーカーの“癖”として期初の会社予想は減益予想を含めて保守的なものが多いが、為替が現在の1ドル120円程度の水準が続くかぎり、期中に増額修正が相次ぐはずだ。
【野村明弘記者】

(株)東洋経済新報社 四季報オンライン編集部

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