家電量販サバイバル、縮む市場で熾烈な出店競争 単純な陣取り合戦に

ヤマダが大量に出店と改装を進めるのは、エコポイントや地上デジタル放送への完全移行に伴う特需が消え、販売が急減したためだ。

地デジに完全移行した昨年７月以降、主力商品であるテレビ売り場は閑古鳥が鳴く。その影響で、既存店売上高は年間平均で１割以上も落ち込んでいる（図）。

ライバルのエディオンやケーズホールディングスも同様だ。両社のテレビ売上高は、昨年８月に前年同月比６割減に転じ、１１月は前年にエコポイント半減前の駆け込み需要があった反動も重なり９割減となった。

そうした環境の中、ヤマダは大量の出店や改装を進めることで売上高を確保し、「来期の家電市場が１０％減といわれる中、うちは５％減にとどめたい」（ヤマダ幹部）考え。

売り上げ規模がモノをいう

家電量販店のビジネスは売り上げ規模がモノを言う。販売する商品は各社同じで差別化できないため、大量仕入れを武器にメーカーと値引き交渉し、安さで勝負する。既存店が１割落ち込むならば、その分を新店で埋めなければ競争力がそがれる。さらには店舗の余剰人員を新店に振り分けることで、人件費をコントロールする狙いもある。

ヤマダの怒濤の出店攻勢に、ライバルたちも黙っていない。ケーズＨＤは年４０店ペースで出店し、売り場面積を年１割ずつ増やしている。「地域最大店を作り、豊富な品ぞろえで差別化する」（ケーズＨＤの加藤修一会長）という戦略だ。大阪地盤の上新電機も、店舗数が急増中。特に、一度手を引いた関東地域への出店に力を入れている。