自動車業界を襲う「トランプ関税ショック」の猛威。フォードやGMなどアメリカ勢にも打撃

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フォード、GMにも打撃

実際、トランプ関税は米国勢にも打撃を与える。S&Pによると、米国販売車両に占める米国外生産比率はフォード・モーターが2割、ゼネラル・モーターズ(GM)や、クライスラーを抱える多国籍企業のステランティスが約4割に達する。このほか米国生産車両でも輸入部品を使用しているため関税影響を免れない。

フォードは2025年度の追加関税コストが15億ドル(約2200億円)発生すると発表。ジム・ファーリーCEO(最高経営責任者)は「影響や政策変更の可能性を踏まえて見通しの発表を一時停止する」として、当初示していた業績予想を撤回した。

GMは追加関税による費用が25年通期で最大50億ドル発生する見通しとし、通期の最終利益予想を従来予想から最大約3割引き下げた。ステランティスは米国工場での900人の一時解雇を決断、業績予想を取り下げて設備投資も見直す。

本記事はダイジェスト版です。詳報記事は「東洋経済オンライン」のサイト上でご覧いただけます。

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横山 隼也 東洋経済 記者

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よこやま じゅんや / Junya Yokoyama

報道部で、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界を担当。地方紙などを経て、2020年9月に東洋経済新報社入社。好きなものは、サッカー、サウナ、ビール(大手もクラフトも)。1991年生まれ。

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