〈独占インタビュー〉東宝､創業家社長が明かす｢業績急伸｣の神髄　映画･アニメで大暴れ､"無双状態"をどう築き上げた？

東宝の創業者、小林一三のひ孫に当たる松岡宏泰社長。2022年の社長就任以前は、長く海外畑を歩んできた（撮影：梅谷秀司）

特集「シン・東宝」の他の記事を読む

“将来のゴール”を決めた理由

――前期はアニメの快進撃や『ゴジラ-1.0』の貢献だけでなく、主幹事を務めた実写映画『変な家』の大ヒット、好調だった演劇事業など、多くの部門が結果を残しました。

演劇や映画営業部門、アニメも海外も最高益だった。すべてのチームが最高のパフォーマンスを発揮してくれた。

興行市場がコロナ前まで戻り切らない中、映画館のTOHOシネマズもいい水準まで利益を戻してきている。不動産事業では、あまり多くの投資ができなかった中でも、ちゃんと利益を残してくれた。

――前中期経営計画期間（2025年2月期までの3年間）においては、過去最高の営業利益を大幅に更新しました。

あの中計を作ったのは、まだコロナから抜けきれていないときだった。エンタメ業界が不要不急といわれる中、この業界が何のためにあるのか、われわれは社会のために何ができるのかを考えた。

当時社長の島谷（能成・現会長）から指示を受けた私を含む幹部3人で話していくうちに、将来に向けたゴールの必要性を感じた。映画は3年ぐらい先まで、ある程度作品が決まっているし、不動産も3年先のビルはみえてくる。そうすると、3カ年の中計を将来のゴールといえるのだろうか、と。

そこで、東宝が100周年を迎えたときにどうあるべきかという10年計画「ビジョン2032」を設定した。この目標に行き着くべく、コロナから脱出した最初の3年で何ができるのか。われわれは計画こそ立てたが、各事業本部やコーポレート本部が作戦を練り、作品を作った結果の積み上げが営業利益だ。600億円超の利益を出せる組織に成長したことは、社員にとっても自信になったのではないか。