しかし、完了しても人が検査する作業が完全になくなるわけではない。たとえば、ドア開閉の状態検査の一部がデータに置き換えられたとしても、「ドアのレールやグリースの状態は人が目で見ないとわからない」からだという。
JR東日本のE235系や線路設備モニタリング装置を搭載した営業列車は線路の状態をリアルタイムで把握している。東海道・山陽新幹線でも線路や架線など地上インフラの検査は「ドクターイエロー」から、いずれ検査機能を搭載した営業車両に置き換えられる。
JR西日本が今回発表したモニタリング保全は車両に関するもので、在来線の営業車両を使った地上設備のモニタリング保全は含まれていない。では、鉄道業界における地上設備の検査は専用の検測車、営業車両のどちらの方向に進んでいくことになるのか。この点については、「どれくらいの頻度で見るのかによって違ってくる。営業車による検測、検測車による検測を使い分けることになるのではないか」という。
JR西の技術が他業種にも
モニタリング保全は現在も進化を続けている。現在のモニタリング保全は完全なCBMではなく、従来の時間基準保全の要素とCBMの要素の組み合わせであり、「現在はTBMに分類される取り組みが大半」というが、「将来的にはCBMにシフトさせていきたい」。
JR西日本もメーカーのようにCBMのシステムをほかの鉄道会社に売り込んでいくということはあるのだろうか。この点については、「そういったニーズがあれば、お使いいただけるかもしれない」とのことだった。
なお、JR西日本が開発した画像解析AI技術はすでに他業界で採用されている。東洋紡のグループ会社の不織布製造ラインにおいて、今まで目視で行っていた検品作業をJR西日本の画像解析AI技術に置き換えたことによって、目視検査数が9割減り、年間約1000時間の作業時間削減が見込めるという。鉄道会社の技術がほかの産業でも高く評価されていることの証しである。
