〈怒涛の展開〉全店舗一時休業の次は「全従業員が会社都合で退職」……「新生ミュゼ」誕生で脱毛サロン大手はどこへ行く

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確かにMPHのオフィスを訪ねても、そこに大島氏らの姿はなかった。代わりにいたのは三原氏と、そのバックで資金調達を担っていたグローバルブリッジファンドの実質的なオーナーである高橋英樹氏だった。

「クーデター」を起こした大島氏は筆者の取材に次のように話した。「新たなスポンサーが『(三原氏を始めとする)経営陣を追い出し、交代してくれれば資金を提供する』と言ってくれた。しかし結局私は、利用されただけかもしれない』。

一方、再び経営陣に舞い戻った三原氏らは、ミュゼの今後の運営についてどのように考えているのか。

じつは、高橋氏が運営するグローバルブリッジファンドは、3月10日付でミュゼの男性版である「株式会社メンズミュゼ」の経営権を取得、「新生ミュゼプラチナム株式会社」と名称を変更して運営を始めている。

脱毛事業は「新生ミュゼ」で行う

三原、高橋両氏によれば、「MPHとはまったくの別法人で、今後脱毛事業は新生ミュゼで行っていく。MPHについては負債の整理やこれまで未払いだった給料の支払いといった清算対応を行う会社にする方針」だという。

従業員に関しては、3月31日時点でいったん退職してもらったうえで、営業できる体制が整い次第、希望者は新会社で再雇用する方針。現時点では、従業員約1000人のうち約400人程度が新会社への移籍を希望しているという。

グローバルブリッジファンド
グローバルブリッジファンドは経営権を取得した株式会社メンズミュゼにおいては、給与の遅延を「すべて解消済み」とアピールしている(グローバルブリッジファンドのHP画像)

だが、新生ミュゼを取り巻く現実は厳しいのではないかとみる元社員や業界関係者は少なくない。

「新生ミュゼが経営権を取得したメンズミュゼの店舗数は10店あまり。従業員とこれまでの既存顧客を収容するにはあまりにも規模が小さい。新規顧客を獲得するとなればなおさらだ。金額など詳細は不明だが、調達した資金で規模の拡大としっかりとした施術を行うことができるのだろうか」

脱毛サロン業界の関係者はそう指摘する。顧客はもちろん、従業員のつなぎ留めができなければ再スタートは早晩つまずくだろう。

本記事はダイジェスト版です。詳細記事(有料会員限定)は「東洋経済オンライン」のサイトでご覧いただけます。また「東洋経済オンライン」では、特集「船井電機・ミュゼ 倒産の『点と線』」で、破産に追い込まれた「船井電機」と大手脱毛サロン「ミュゼ」の関係や混乱の真相を詳報しています。

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根本 直樹 ライター

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ねもと なおき / Naoki Nemoto

1967年生まれ。立教大学文学部仏文科中退。その後『週刊宝石』記者を経てフリーに。主に暴力団や半グレなどアンダーグラウンド分野の取材・執筆活動を続けている。

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田島 靖久 東洋経済 記者

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たじま やすひさ / Yasuhisa Tajima

週刊東洋経済副編集長。大学卒業後、放送局に入社。記者として事件取材を担当後、出版社に入社。経済誌で流通、商社、銀行、不動産などを担当する傍ら特集制作に携わる。2020年11月に東洋経済新報社に入社、週刊東洋経済副編集長、報道部長を経て23年4月から現職。『セブン&アイ 解体へのカウントダウン』が小社より24年12月発売。

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