苦境の資生堂､｢新中計｣がインパクトに欠ける理由 魚谷会長退任だが､成長戦略､構造改革も不透明

中期計画の説明は不透明だったが、経営体制では大きな変化がすでに決まっている。魚谷雅彦会長CEOの退任だ。中国事業はプロ経営者として有名な魚谷氏が牽引してきた。

10年近く経営トップを務めた魚谷会長が退任。このインパクトのほうが大きそうだ（2019年撮影：尾形文繁）

魚谷氏は2014年に社長に就任、2018～2022年まで中国地域CEOだった藤原現社長とともに業績を伸ばしてきた。

2023年には会長CEOとなり、2年間藤原社長と併走してきたが、今年末で退任する。2025年からは藤原社長が社長CEOとなる一方、魚谷氏はシニアアドバイザーとして資生堂に残る。

資生堂は2017年に相談役・顧問制度を廃止しているが、アドバイザーの選択肢は残していた。アドバイザーの個室については必要な範囲で提供する予定だという。

資生堂の窮地を抜け出す策はあるか？

魚谷氏については「人材育成などで助言する可能性がある程度で、経営には携わらない」と会社側は説明するが、複数の資生堂関係者から「魚谷さんが会社に残れば、藤原社長は縛られたままで、やりたいことができない」などと懸念する声も上がっている。

ちなみに、2023年の役員報酬は魚谷氏が3億100万円、藤原氏は1億2700万円。両者ともにこれまで、業績不振を理由とする役員報酬の減額などはしていない。

藤原社長は「ここから2年間は正念場になる」と覚悟を語っている。資生堂の窮地を乗り越える、新体制の具体的な施策が待たれる。