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2010年度に育児休業を取得した人数が最も多かったのは1312人の三菱UFJフィナンシャル・グループだった。東洋経済『CSR企業総覧』2012年版が行った主要企業1117社への調査でわかった。
同社の育児休業は最長2年可能。復帰時にその後のキャリアについて本人の希望を聞くための上司との面談を行うなどの体制も整備している。こうした制度の充実もあり、取得者は2年前の693人からほぼ倍増と着実に増加している。
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2位はみずほフィナンシャルグループの1086人。育休は子どもが満2歳になるまで取得できる。産休・育休開始前には人員手当・役割見直し等を実施。育休者向けのウェブコミニュティサイトの設置や復帰前のセミナー実施など、スムーズに職場復帰できるように考えられている。
続いて、3位日本生命保険997人、4位第一生命保険930人と金融機関が並ぶ。5位にやっと製造業のソニーが777人で登場。以下、10位NEC431人までが400人を超えている。
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