残りわずか｢和製スマホメーカー｣たちの生き様 レノボ傘下で再始動のFCNT､シャープの新たな一手は

FCNT（旧富士通）の新作Androidスマホ「arrows We2」（筆者撮影）

2023年は日本のスマホメーカーにとって苦難の年だった。

旧富士通の携帯電話事業の流れを汲むFCNTは経営破綻し、国内製造を主力としていた京セラは個人向けスマホ製造の規模縮小を決めた。新興メーカーとして参入したバルミューダは2機種目を出せないまま撤退した。

世界でシェアを持つアップルやサムスン、XiaomiやOPPOといったメーカーが勢いを増している。残された日本メーカーはどう闘うのか。新たな動きも出てきている。

レノボ傘下で再始動狙うFCNT

FCNTは、中国レノボグループの傘下に入ったことで新たな局面を迎えている。

レノボグループは、これまでもスマートフォン製造のアメリカのモトローラ・モビリティや、PC分野での日本企業との合弁（NECパーソナルコンピュータ、富士通クライアントコンピューティング）など、複数のブランドを傘下に収めてきた実績がある。その過程で、買収先の独自性を尊重しつつ、調達力や開発の合理化などでグループの強みを活かすノウハウを蓄積してきた。

FCNTの経営においても、この手法が踏襲されている。日本市場に根ざしたFCNTの独自性を保ちながら、レノボグループの持つグローバルな経営資源を効果的に活用する戦略だ。新生FCNTはarrowsやらくらくフォンといった日本市場に特化したブランドと製品ラインナップを維持し、日本のユーザーニーズに応える製品開発を継続している。