VWの中国向けEV､プラットフォームから現地開発 販売伸び悩みに危機感､開発期間を3割短縮へ

VWがドイツ本国で開発したEV「ID.シリーズ」は、中国市場での販売が伸び悩んでいる（写真は合弁会社の上汽VWのウェブサイトより）

ドイツ自動車大手のフォルクスワーゲン（VW）が、中国でEV（電気自動車）の現地開発を加速している。

同社の中国法人は11月24日、中国の研究開発子会社でエントリークラスのEVのプラットフォーム（車台）を開発し、中国市場に投入すると発表した。現地開発への切り替えにより、新型車の開発サイクルの30％短縮を目指す。

新プラットフォームの開発は、VWが2023年5月に安徽省合肥市に設立した全額出資子会社のフォルクスワーゲン・チャイナ・テクノロジー（VCTC）が担う。合肥市にはVWが75％、中国の江淮汽車が25％を出資するEV生産の合弁会社があるほか、中国の車載電池大手でVWが25％を出資する国軒高科（ゴーション・ハイテク）も本社を置く。

新型車を2026年から続々投入

VW中国法人によれば、新プラットフォームは（ドイツで開発された）「MEB」をベースにした、中国市場向けのEV専用プラットフォームとなる。それを採用した新型車を2026年から続々発売する計画だ。

MEBは「モジュール化電動プラットフォーム」を意味するドイツ語の頭文字を取ったもので、VWが開発した初のEV専用プラットフォームだ。同社はMEBを採用した第1号モデルの「ID.3」を2020年に発売し、その後も複数のモデルを追加してきた。

ところが、ID.シリーズに対する市場の反応はVWの期待値に届かず、とりわけ中国市場では売れ行きが伸び悩んだ。