際限ない「課金沼」に陥らないために、費用を把握することが大切だ。

中高一貫校は受験準備、進学後といったいいくら用意すればいいのか(写真:viola / PIXTA)
首都圏では中学受験者数が9年連続で増加、受験率も過去最高と「空前の中学受験ブーム」が起こっている。ICT対応への的確さや新大学入試への安心感が人気の背景だ。『週刊東洋経済』7月18日発売号では「中高一貫校 新序列」を特集。徹底取材に基づく「最新序列」や「注目の学校」、首都圏・関西・中部483校の校風&実力データなど、多様化する学校選びに役立つ情報を盛り込んでいる。

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中学受験を経て、私立中高一貫校に通うと費用はどのぐらいなのか。
中学受験をする場合、小3の2月から通塾するケースが一般的だ。塾は月謝のほかに夏期講習代などが別途かかる。月謝は学年が上がるにつれて高くなり、6年生は模試や特別講座などの出費も一気に増える。とくに夏期講習は10万〜20万円近くかかり、出費がピークに達する。
中学受験家庭の家計相談に乗ってきたファイナンシャルプランナー(FP)の藤川太氏は「トータルの費用は塾によって異なるが、3年間で約230万円はかかる」と話す。
さらに、超難関校を狙う児童の中には、家庭教師や個別指導をつけるケースも少なくない。ボーダーラインを引かなければ際限なく「課金」してしまう。
私立中高一貫校にも「落とし穴」
合格し、私立中高一貫校に入学するとなると、入学金や授業料などを納めることになる。学校によって異なるが、中学3年間で430万円、高校までの6年間で500万〜600万円ほどになる。
ここで藤川氏が「落とし穴」と指摘するポイントがある。
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