中高一貫校「空前の中受ブーム」で一変!学校選び 決め手は「偏差値以外」、小6から間に合う試験も

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「中高一貫校 新序列」特集バナー

7月18日発売の『週刊東洋経済』では「中高一貫校新序列」を特集

首都圏では中学受験者数が9年連続で増加、受験率も過去最高と「空前の中学受験ブーム」が起こっている。ICT対応への的確さや新大学入試への安心感が人気の背景だ。『週刊東洋経済』7月18日発売号では「中高一貫校 新序列」を特集。徹底取材に基づく「最新序列」や「注目の学校」、首都圏・関西・中部483校の校風&実力データなど、多様化する学校選びに役立つ情報を盛り込んでいる。
『週刊東洋経済 2023年7/22特大号(中高一貫校 新序列)[雑誌]』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。

「空前の中学受験ブーム」。私立・国立の中高一貫校の受験者数は2015年から9年連続で増加し、2023年入試の首都圏の受験者数は5万2600人と、過去最多となった。受験率、伸び率も過去最高水準だ。首都圏模試センターの北一成教育研究所長は、「今後数年はこの高水準が続く」とみている。

こうした中学受験熱はどこから来ているのか。

1つはコロナ禍の影響だ。公立校よりオンラインでの授業・学校活動の対応が柔軟で、それが保護者の信頼を得た。学校説明会などに足を運べない時期も、SNSで魅力を発信した学校が多かった。

もう1つの大きな要因は大学入試の変化だ。高校時代の活動内容や大学で探究したいことが問われる、総合型選抜や学校推薦型選抜といった「年内入試」が大学入学生の過半を占めるようになった。

早くから大学進学を見据えた活動ができる

さらに、2022年から高校の学習指導要領が「主体的・対話的で深い学び」を求める内容に改訂されたことを受け、2025年度入試からは一般選抜の入試科目も変わる。

こうした変化に対応し、「探究学習」などに力を入れている中高一貫校が人気だ。「私立のカリキュラムは、学習指導要領の改訂に先駆けてブラッシュアップされている」(北氏)点も大きい。

中高一貫校では高大連携の動きも盛んだ。出張授業や大学訪問にとどまらず、大学の研究施設での探究活動なども実施される。早期から大学と接点を持つことで、学びたい学問領域を明確にできる。

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