京セラ､ソーラー事業にぬぐいきれぬ不安 最大の足かせはソーラーの価格下落

2015年度は業績回復を見込む山口悟郎社長

「ソーラーは40年間ずっと開発を続けてきた事業。昨日今日始めたわけじゃない。やめるわけにはいかない」。4月28日に行われた京セラの決算説明会で、ソーラー事業の存続について聞かれた折、山口悟郎社長はこう語気を強めた。

2014年度（2015年3月期）の京セラの業績は、売上高は1兆5265億円（前期比5.5%増）と過去最高を更新し、法人税率引き下げに伴う繰延税金負債の評価替えにより、純利益も同30%増（1158億円）と大幅増益で着地した。だが、本業の利益を示す営業利益は同22%減（934億円）と振るわない。

セグメント別にみると、事業ごとに明暗がはっきりと分かれた。好調だったのは、スマートフォン向けに伸びた電子部品や、車載カメラの採用が増加した車載関連部品など。事務機器も、A3モノクロ機が中国を中心とした新興国で大きく業績を拡大した。

この利益を食いつぶしたのは、通信機器とソーラー事業だ。携帯電話を中心とした通信機器事業の営業利益は2013年度が14億円の黒字だったのに対し、2014年度は200億円もの大赤字。ソーラー事業を主軸としたファインセラミック応用品関連事業も、前期比90%減となる31億円に落ちこみ、あわせて519億円もの減益要因を生みだした。

最大の足かせはソーラーの価格下落

通信機器が赤字転落した理由は減損だ。京セラは2008年に三洋電機の携帯電話事業を承継した。このとき発生したのれん代を2014年度に減損したことで185億円の損失が発生。また、円安によって調達コストが増加したのも響いた。だが、減損損失は一時的なもので、来期は復調が見込める。