日経平均が3万4000円以上になる条件とは何か PBR1倍割れ銘柄も減少､今後のカギを握るのは?

「PBR1倍割れ銘柄」の物色など、日本国内の支援材料は相当織り込まれた。日経平均がさらに上がるためには何が必要か（撮影：尾形文繁）

日経平均株価は平成バブル崩壊後の高値を更新し、一気に3万3000円台まで水準を切り上げた。今後さらなる上昇を遂げるにはどんな条件が必要になるか考えてみたい。

結論を先取りすると、筆者は「内需の底堅さ」「企業の資本効率改善」などといった日本固有の要因もさることながら、今後は海外要因が重要だと考えている。

4月以降の日本株押し上げに寄与してきた日本固有の要因は株価に相当程度織り込まれたと考えられるいっぽう、アメリカを筆頭に海外経済は改善の兆候が散見されるようになってきた。以下、現状を整理すると共に先行きを展望する。

街角景気と株式市場はどう関係しているのか

これまで日本株の押し上げに貢献してきた材料としては、国内景気の方向感が欧米対比で良いことがあった。世界景気を見渡すと、欧米経済はコロナ期の挽回消費出尽くしに加え、なおインフレの混乱に直面しており方向感が良いとは言い難い。

それに対してコロナ禍からの立ち上がりが鈍かった日本経済はいわゆるリベンジ消費の余力が豊富にある。実際、景気ウォッチャー調査や消費者態度指数など複数の景況感指標は改善傾向にあった。そうした方向感の良さが海外投資家の目にとまった可能性は高い。

ただし、5月の景気ウォッチャー調査では、3カ月先の景気見通しを問う先行き判断DIが54.4 へと 1.3ポイント 低下した。景気に敏感な立場で事業を展開する人々の肌感覚としては、これ以上の改善が期待しにくい状況にあるのだろう。

ここで、街角景気と株式市場がどう関係してくるのかという疑問が湧いてくるが、実は景気ウォッチャー調査と株価の連動性は広く知られている。筆者がとくに注目するのは、景気ウォッチャー調査が改善傾向にあるとき、日本株がアメリカ株に対して優位になるという関係だ。これは2023年入り後の日本株優位を説明してきたように思える。