カエル騒動も…異物混入で生き残る企業の共通点 混入ゼロにはできない中､問われる対応力

騒ぎになった食品への「カエル混入」問題。企業が行うべき対応とは？（画像：丸亀製麺公式ホームページ）

食品への「カエル混入」騒動が続いている。

5月11日、長野県上田市内のスーパーでサラダを購入した客からカエルと見られる異物が混入していたと店に連絡があったという。続く5月21日、うどんチェーンの丸亀製麺の長崎県諫早店のテイクアウト商品「シェイクうどん」にカエルが混入していたと発表、販売の一時休止に追い込まれた。

相次ぐ「カエル混入事件」は人々から驚きをもって受け入れられたが、専門家によると、この時期はアマガエルの繁殖期で、水場の近くであればどこにでもいる可能性があるという。また、野菜に混入したところで、不思議はないとも言われている。

異物混入はこれまでも頻繁に起きてきたことなので、珍しいことではないが、衛生観念の発達した日本においては、大きな問題となってしまう。

異物混入が起きた企業は、どのような対応をするとリスクを最小限にとどめることができるのだろうか？

異物混入へ向けられる厳しい目

筆者が田舎で育ったこともあるだろうが、子どもの頃、食品に虫などの生物が混入していることは、さほど珍しいことではなかった。

混入している虫に、気持ち悪がっていると、祖父母や両親は「虫が食わないような食べ物は美味しくない」、「虫がいない食べ物は殺虫剤がついているからむしろ健康的じゃない」などと言われた。

アジア諸国に限らず、ヨーロッパでもカエルを食べる国は多いのだが、あまりその習慣がなく、しかも意図せず混入したものであるから、問題になることについて理解はできる。

一方で、近年は、異物混入に対して、社会は過剰に厳しい目を向けるようになっているのも事実だ。特に、SNSの普及によって､異物混入が写真入りで広く拡散されるようになっており、商品を提供した企業は、大きなダメージを受けるようになっている。