生成AIの波に乗るエヌビディアだが、死角はないのか。
米エヌビディアのジェンスン・フアンCEOは、3月の開発者向け会議でChatGPTの登場を「AIにとってのiPhoneモーメント（人々に普及する段階）」と表現した（写真：エヌビディア）
爆発的に普及する対話型AIのChatGPT。日本企業の中にも社内での業務や事業に活用しようという動きがある一方で、サイバーセキュリティや著作権法上のリスクもある。4月17日発売の『週刊東洋経済』では「ChatGPT 仕事術革命」を特集。「第4次AIブーム」の本格的な到来に備えて会社員が知るべき生成AIの今を追った。（この記事は本特集内にも収録されています）
「AIにとっての“iPhoneモーメント”が始まった」。3月下旬、米半導体大手のエヌビディアが開催した開発者向け会議の基調講演に登壇したジェンスン・フアンCEO（最高経営責任者）はこう語った。
AIの「推論」に商機
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ChatGPTが引き起こした生成AIブームは、コンピューターを大衆化したiPhone並みのインパクトがある、という意味だ。講演内では生成AIに関連した発表が相次ぎ、この話題で持ちきりだった。
AI半導体の世界シェア8割を握るエヌビディアだが、生成AIの登場によってさらなる追い風が吹いている。エヌビディアはもともと、3Dゲームなどに向けて高速での画像処理ができる半導体、GPUを開発していた。
それが、多数の演算を要するAIのディープラーニング（深層学習）に適しているとして、一躍AI半導体企業としての成長を遂げた。現在は、データセンター向けから自動車・産業機械などのエッジデバイス向けまで幅広く展開している。
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