5年後のメディアは､どれだけ楽しくなるか？ 3カ月､ニューヨークで徹底取材します！

靴屋はドローンをこんな風に使う。「新しいテクノロジーで、消費者の体験をどのように豊かにするか」という発想が背景にある。メディアはどうか。（写真：Natsuki Sakai/アフロ）

今、日本のメディア業界を見渡すと、「暗い話」が目立つ。長らく続く出版・新聞不況、若者のテレビ離れのトレンド。さらには大手マスメディアへの不信も根強いものがある。それに反比例するように伝えられるのはグノシー、スマートニュースなどの新興ニュースアプリの勃興だ。スマホで記事を読み・画像を見るのが当たり前の時代に求められるのは一体どんなコンテンツなのか。これまでネットメディアには課金モデルが成立しないとされてきたが、それは果たして変わるのか。

そんな「メディア業界論」が取りざたされることの多かったのがここ1年であると感じる。新聞社や出版社、スタートアップのイベントでさまざまな編集者やメディア経営者が顔を突き合わせ、業界論について激論をかわし、ネット上にはそれらにまつわる記事があふれている。

かく言う筆者も、「メディア業界を志望する学生」という立場からそれらの議論に引き込まれ、何度もイベントに足を運び自ら津田大介氏などウェブメディア事情に明るいジャーナリストに取材して記事を書いてきた（津田大介氏が語る、ネットメディアを立ち上げる秘訣）。

業界関係者だけの議論で終始してはいけない

その活動が高じて、日本よりも大手メディアやメディア・ベンチャーの取り組みのスピードが速く、チャレンジの数も多いとされている米国までやってきたほどだ。これから、主にニューヨークを中心にメディア業界の取り組みについて3か月間にわたる取材を行っていく（現役大学生がアメリカ新興メディアに突撃取材！ジャーナリズムの未来を探る）。

この企画への支援をクラウドファンディングで募集したところ、主に新聞記者やベンチャーキャピタリスト、ネットメディア編集者などからサイト外の支援も含めると総計で100万円以上の資金を調達することが出来た。

それだけ「メディア業界論」への関心が高い証左だと確信を深める一方、業界関係者だけの議論に終始していていいのだろうか、という懸念も持っている。