研究開発費ランキング｢10年積み上げ｣激変レース ｢2012→2022年｣積極的に増やしてきた会社とは

研究開発費でトップを走るトヨタ自動車（写真：編集部撮影）

東洋経済オンラインでは有価証券報告書ベースの財務データを利用して、過去からの累積額で見たランキングを紹介している。棒グラフの増減と入れ替わりで視覚的にみられるアニメーション形式で表現。時点ごとの各社のランキングではなく、10年間の積み上げ額でランキングしているので、いかに安定的に金額を積み上げるかが勝負の鍵になる。

今回紹介するのは「過去10年の研究開発費の積み上げ額」ランキングだ。他国の企業が研究開発費を多く費やすようになったにもかかわらず、日本企業は研究開発費を増やさずに横ばいを続け、相対的な研究開発力は落ちているという話もある。こうした状況下で、研究開発に積極的な日本の会社はどこなのだろうか。

トヨタ自動車が一貫してトップ

データは2011年4月1日から2022年3月31日までの決算期の実績額を足し上げて作成した。この期間に決算期間の変更を行っている場合は、1年内に到来した決算が2回あれば2回の平均値を積み上げている。

ランキング開始の2012年以来、トヨタ自動車が一貫してトップに君臨している。やはり自動車業界の研究開発費は多く、2013年からホンダが2位に、日産自動車も2016年から3位に浮上し、その順位を維持している。また、自動車関連では部品メーカーも強い。デンソーがこの10年間で日立製作所や東芝を抜いたほか、アイシンもトップ20にランクインした。

業種別に見ると住友化学や三菱ケミカルなどの化学メーカーも20位以内に顔を出すようになったほか、製薬大手も安定的に研究開発を増やしている。

一方で、大手電機メーカーは少しずつ順位を落としている。2位だったパナソニックHDは5位に転落、シャープ、NEC、ルネサスエレクトロニクスはこの10年でランク外に消えた。やはり、日本の強みのある大手製造業の研究額の多さが目立つが、既存の勢力を脅かすような新勢力は見られなかった。