BtoB企業が｢広報｣に苦戦するのは至極当然の訳 メディアが報じる会社とそうでない会社の差

次に掲載されやすいのは「BtoBの超大企業」です。

こうした企業は直接、個人が取引することはありませんが、売上高や時価総額などの規模が極めて大きいために、その動向が日本経済や株価指数などに大きな影響を与えます。

さらに、多くの人々がそれらの会社の従業員として働いています。取引先企業の数も多いため、利害関係者が多くなります。子会社として、注目されているBtoC企業を抱えている場合もあります。

こうしたことから、BtoB企業とはいえ規模が極めて大きな会社の場合は、メディアとしてもその動向をニュースとして取り上げる優先順位が高くなるわけです。

ある程度規模の大きな大企業でも掲載されづらい

一方で、超大企業ではないBtoB企業の場合は、ある程度規模の大きな大企業ですら、なかなか記事が掲載されづらいのが現実です。メディアの読者や視聴者との接点があまりなく、その動向が経済や株価指数に与える影響も限定的だからです。

「名前を聞いたこともないようなBtoB企業が、実は売上高や従業員数から見ると、それなりの大企業だった」といった状況が発生しやすい理由がここにあります。

3番目に報道記事になりやすいのは、「BtoCの中小企業や新興企業」です。たとえば、インターネット関連やゲーム関連の企業がこのカテゴリーに入ります。
BtoCの超大企業の場合と同様、こうした企業は個人であるメディアの読者や視聴者が顧客になっているケースが多く、それが記事掲載に有利に働きます。
ただ、記事掲載の優先順位はあくまで3番目ですから、広報担当者の力量によって、掲載記事の数に大きな差がつくカテゴリーでもあります。

4番目は、「1～3番目までに含まれない業界No.1企業」です。
業界トップの企業は、各メディアの記者がその業界を取材する際に、最初に取材をする企業です。社長インタビューや、業界動向を伝える企画記事などで積極的に取材対応していけば、広報活動で一定以上の記事を掲載してもらえるでしょう。

ただし、メディアの限られた紙面や尺を取り合っているわけですから、記者からの取材申し込みを待っているだけだと、多くの記事掲載は難しいのが実情です。このカテゴリーに位置する企業も、広報担当者の腕が試される企業だと言えるでしょう。