有料会員限定

「SONY」の賞味期限 世界で薄れる存在感

✎ 1〜 ✎ 12 ✎ 13 ✎ 14 ✎ 15
拡大
縮小

今期は3年ぶりに最終黒字に転じる見込みのソニー。だが本格復活ののろしが上げられないのはエレクトロニクス部門、特に消費者向けの製品がことごとく競争力を失っているからだ。元気があるのはB to BのCMOSイメージセンサーぐらいのもの。

特集「ソニー 熱狂なき復活」の他の記事を読む

かつて大黒柱だったテレビ事業は苦戦が続く。米国ではサムスン電子など韓国同業、中国では地場メーカーに市場を奪われ、世界シェアは10%を割り込んでいる。この勢いでは2016年にも中国ハイセンスに3位の座を奪われかねない。

テレビは成熟市場であるにもかかわらず競争が激しい。サムスンは05年から世界首位を維持しているが、単価下落や新興国市場の減速を受け、テレビを柱とする家電部門の収益は急速に悪化している。躍進目覚ましい中国勢も収益は厳しく、勝者なき泥沼市場となっている。

ソニーは14年にテレビ事業を分社化した。現在は「事業変動リスクコントロール領域」として投資を抑えて利益確保を最優先する方針を掲げ、前期は11期ぶりの黒字化を果たした。だがさらに競争が激化し採算改善にメドがつかない場合、いつでも事業の売却・撤退ができる態勢を整えているようにも見える。

関連記事
トピックボードAD
連載一覧
連載一覧はこちら
トレンドライブラリーAD
人気の動画
ヤマト、EC宅配増でも連続減益の悩ましい事情
ヤマト、EC宅配増でも連続減益の悩ましい事情
倒産急増か「外食ゾンビ企業」がついに迎える危機
倒産急増か「外食ゾンビ企業」がついに迎える危機
日本の「パワー半導体」に一石投じる新会社の誕生
日本の「パワー半導体」に一石投じる新会社の誕生
伊藤忠が「8時前出社」導入で出生率急上昇のナゼ
伊藤忠が「8時前出社」導入で出生率急上昇のナゼ
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT
有料会員登録のご案内