さらにタン氏は、アメリカ人の固定観念を改めて感じたという。「日本に対するイメージはとても画一的だった。多くの人は日本といえば芸者を想像し、日本人が毎日寿司を食べると思っている。だがそのことを嘆くのではなく、(固定観念を)変えられるだけのインパクトを与えたいと考えた」。こうしてボックスを立ち上げたのだ。
とはいえ、メーカーとの取引実績ゼロからのスタートだ。そこでまずは新宿高島屋のデパ地下などの小売店でお菓子を調達。古巣である楽天や、アマゾンなどのネット通販(EC)を使うこともあったという。
だが、ユーザーが増えてくるとそれも限界に達した。日本中のメーカーに直接連絡を取り始めたが、当初ボックスには日本法人がなく、数百社に連絡しても取引に応じてくれたのは5%に満たなかったという。
アメリカ国内ユーザーの5割が白人
そんな中、最初に取引先になってくれたのはラスク専門店の「東京ラスク」だった。2016年4月、購入者はまだ40人ほどだったという。「100個ほどしか購入しなかったにもかかわらず、卸売価格で提供してもらい、クレジットカードで決済させてくれた」(タン氏)。
2018年には日本法人を設立し、「メーカーからの信頼を得やすくなった」(タン氏)。今では100以上の菓子メーカーと取引関係にある。
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