朝日新聞騒動がメディアに示したもの 「紙かデジタルか」迷ううちに業況は激変！

つまり、新聞やテレビ、雑誌など既存の大手メディアが「紙かデジタルか」と迷っているうちに、業況は激変しているのだ。スマートフォンとツイッターやフェイスブックなどのようなソーシャルメディアの爆発的な普及がそれを後押ししている。

ほんの数年前までは大手メディアが発信した情報が世間一般へ一方的に流れ、人々の間での情報共有もリアルな口コミぐらいだった。ネット時代に突入したといってもパソコンの前に座らないと情報は得られなかったが、今は根本的に違う。既存大手系も含めたネットメディアの発展も加わり、スマートフォンがあれば時間や場所を選ばずに情報を取得でき、その情報をさらにソーシャルネットワークでシェアして離れた人同士でも口コミのように広がっていく、という流れがどんどん進んでいる。

メディアは大変革期に

米国ではグーグル（ユーチューブ）やフェイスブックが圧倒的な力を持つ「ニュースメディア」として台頭。さらに、報道内容にユニークさを持つ、新興メディ アも次々に誕生している。収益の先細りに苦しむ既存の大手メディアも、提携戦略や思い切った業態の転換により、新たな道を模索する動きが加速している。

誤報の話に戻れば朝日に限ったことではなく、既存大手も含めたあらゆるメディアに起きうることだ。事実に基づいていても、伝え方を誤れば名誉毀損をはじめとする法的リスクも出てくる。今の時代はそれが以前よりも大きい。

メディア関係者にはこれらを理解したうえでの経営戦略やリスク管理などが求められているといえるだろう。

※10月8日(水)、週刊東洋経済(10月11日号)「新聞・テレビ動乱」と関連したセミナーを行います。詳細はこちらをご覧ください。

著者フォローすると、山川 清弘さんの最新記事をメールでお知らせします。