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2022年はいよいよ「深刻な危機」がやってきそうだ 株式市場が伝える「インフレ懸念」の「真実」とは?

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  • 小幡 績 慶応義塾大学大学院教授
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さらに、個人的に気になるのが、パウエル議長である。記者会見でのパウエル議長の様子や口調は、これまでと一変した。前回までは、エコノミストや投資家、そして記者たちが、どんなにインフレの危険性を言っても、金融緩和縮小および利上げについて問い詰めても、あくまでソフトで、ハト派の極みだった。とにかく市場を驚かせないことを最優先にする。市場の理解を得てから、動く、サプライズは絶対に起こさない、という姿勢だった。

それが、今回はとにかくインフレは供給サイドの要因であって、金融政策がウォッチするフレームワークの中のインフレではない、つまり、需要が過熱してインフレになっているというものではない、と何度も強く繰り返していた。しかし、一方では「インフレ自体はかなり深刻だ、そして長引く、ただし、コロナの状況が変わり、以前の状態に戻れば、インフレも変わってくる」ということを強調した。

パウエル議長はかなり焦っている?

つまり、かなり焦っているか、明らかに強い意志を持って戦う姿勢を見せている、インフレファイターの雰囲気を前面に押し出していた(自然に出ていた)のである。このように、セントラルバンカーたちはかなり焦っているのではないか。彼らは、投資家と違って、経済の現実、実体だけを見ている。その彼らが焦っている、ということは、かなりインフレは深刻だ、ということであり、それが実は心配しすぎだと事後的にわかることになるとしても、彼らが焦っている、という事実、セントラルバンカーの真実が重要で、彼らは今後急速に利上げに向かうだろう。

金利上昇は有無を言わさず「リスク資産投資家」を直撃する。そして、トルコなど、インフレ、通貨安に直面している弱い新興国を直撃し、世界経済には各地で悲鳴が上がるだろう。2022年はいよいよ危機になりそうだ(本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が競馬論や週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください)。

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