半日で500万台販売、”赤いアップル”小米 蒸発マーケティングで消費者の心を鷲づかみ

雷ＣＥＯは服装からプレゼンまでアップルの故スティーブ・ジョブズ氏を模しているとされる（写真:ロイター／アフロ）

創業5年足らずのベンチャー企業が、日本円にして年商1兆円の大台に乗ろうとしている。中国の北京小米科技（シャオミー）は、2010年4月に設立されたスマートフォンブランド。この若い企業が、14年通年でスマホ6000万台（前年比3・2倍）の販売を計画している。わずか1社で、日本のスマホ市場規模のちょうど倍を販売するというのだ。

あながち大風呂敷でもない。14年4～6月期の3カ月間の出荷実績は1293万台（米調査会社ＩＤＣ）。単純に4倍しても5000万台強には届く。同期の国内シェアはレノボに僅差で続く２位（上図）。機種別だと格安端末「紅米」がトップを占めているほか、10位以内に小米端末が3機も入っている。

消費者の飢餓感を巧みにあおる

小米は未上場企業のため自称の売上高しか伝えられていないが、13年は316億元（約5000億円）だったという。このペースなら確かに年商1兆円に届く可能性は高い。小米の創業者である雷軍ＣＥＯは、売上高について「800億元（約1兆3000億円）になるだろう」と強気だ。

なぜそれほど人気なのか。英調査会社カナリスの王静文アナリスト（在北京）によると、要因は二つある。一つはスマホ自体の高いコストパフォーマンス。安いだけのスマホならいくらでもあるが、小米はユーザーの要求を反映した製品を手頃な価格で販売している。

二つ目が販売戦略の巧みさだ。小米は自社サイトへの申し込みによる予約販売が主力。ほかのブランドのような実店舗での販売は基本的に行っていない。販売に際しては、「明日の正午から台数限定で販売します」といった告知をＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を通じて行う。店舗でいつでも買えるわけではなく台数も限定されているため、飢餓感をあおられて購入に走る仕組みだ。このため、予約開始から１分で15万台、半日で500万台と蒸発するように売れる現象が起こる。この手法を絶妙の頻度で繰り返すことで、莫大な台数を積み上げている。