半日で500万台販売、”赤いアップル”小米 蒸発マーケティングで消費者の心を鷲づかみ

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雷CEOは服装からプレゼンまでアップルの故スティーブ・ジョブズ氏を模しているとされる(写真:ロイター/アフロ)

創業5年足らずのベンチャー企業が、日本円にして年商1兆円の大台に乗ろうとしている。中国の北京小米科技(シャオミー)は、2010年4月に設立されたスマートフォンブランド。この若い企業が、14年通年でスマホ6000万台(前年比3・2倍)の販売を計画している。わずか1社で、日本のスマホ市場規模のちょうど倍を販売するというのだ。

あながち大風呂敷でもない。14年4~6月期の3カ月間の出荷実績は1293万台(米調査会社IDC)。単純に4倍しても5000万台強には届く。同期の国内シェアはレノボに僅差で続く2位(上図)。機種別だと格安端末「紅米」がトップを占めているほか、10位以内に小米端末が3機も入っている。

消費者の飢餓感を巧みにあおる

小米は未上場企業のため自称の売上高しか伝えられていないが、13年は316億元(約5000億円)だったという。このペースなら確かに年商1兆円に届く可能性は高い。小米の創業者である雷軍CEOは、売上高について「800億元(約1兆3000億円)になるだろう」と強気だ。

なぜそれほど人気なのか。英調査会社カナリスの王静文アナリスト(在北京)によると、要因は二つある。一つはスマホ自体の高いコストパフォーマンス。安いだけのスマホならいくらでもあるが、小米はユーザーの要求を反映した製品を手頃な価格で販売している。

二つ目が販売戦略の巧みさだ。小米は自社サイトへの申し込みによる予約販売が主力。ほかのブランドのような実店舗での販売は基本的に行っていない。販売に際しては、「明日の正午から台数限定で販売します」といった告知をSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を通じて行う。店舗でいつでも買えるわけではなく台数も限定されているため、飢餓感をあおられて購入に走る仕組みだ。このため、予約開始から1分で15万台、半日で500万台と蒸発するように売れる現象が起こる。この手法を絶妙の頻度で繰り返すことで、莫大な台数を積み上げている。

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