マンション・住宅「コロナ特需」の現実【動画】

不況恐れた業界の予想は良い意味で裏切られた

2020年4月の緊急事態宣言発令前後、住宅業界では、多くのデベロッパーがモデルルームや仲介店舗の閉鎖を余儀なくされ、現地への内見もはばかられるなど住宅の販売が困難な状況に追い込まれました。

住宅不況に陥るとの見方は良い意味で裏切られた

業界関係者の間では、住宅不況に陥るとの見方が広がりましたが、いまの新築マンション市場はそんな業界の懸念を良い意味で裏切っています。いったい何が起こっているのでしょうか?

『週刊東洋経済』1月12日発売号の特集は「激動 マンション・住宅」です。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら

今回は『週刊東洋経済』のバックナンバー2021年1月16日号「激動 マンション・住宅」よりお届けした「マンション・戸建て『コロナ特需』のカラクリ(2021年1月12日配信)をもとに、コロナ禍に沸くマンション、戸建て市場の現状について動画にまとめました。

東洋経済オンラインYouTubeチャンネルリポーターの守永真彩と東洋経済オンライン編集部長の武政秀明がポイントをわかりやすく解説します。

詳しくは動画をぜひご覧ください。

(再生の際には音量等にご注意ください)

(デザイン:駒井 佐和子、撮影:尾形 文繁)画像をクリックするとYouTubeの動画ページにジャンプします
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