家事、介護…暮らしの中の外国人労働者

もう、彼らなしでは成り立たない!

南スマトラ出身。地元で看護師として救急病院で働いていたが、経済連携協定(EPA)の枠組みで11年に来日した。

「自分の発音が悪くて日本語が通じないと悔しい。でも、皆さんに受け入れてもらった感じがあると、幸せな気持ちになる」

インドネシア人介護要員 メラ・ジュリアさん(写真右)
指導役の高梨美紀さん(左)は「彼女たちは日本人以上に上下関係を大切にしますね。資格を取るという目的意識も強いので、職場のいい刺激になります」(撮影:関口達朗)

施設の近くに部屋を借りた。来年1月に控えた介護福祉士の国家資格試験のため、ベッドからの移動、入浴や食事の世話などの仕事をこなしながら、家に帰って勉強を続ける。

インドネシアなどから、EPAの締結によって介護要員が招聘されている。メラさんのように、入所者や現場の評価は総じてかなり高い。ところが、日本人と同じ介護福祉士の国家資格の取得を義務づけているため、制度の有効活用ができているとは言いがたい。

メラさんは、母国の学校や日本の研修センターで1年以上も勉強し、3年間の施設実習で国家試験に備えるが、試験に2度落ちると帰国させられる。困窮する介護現場の「助っ人」に来てくれる彼女らに、これほど負担をかける意味があるのか疑問だ。メラさんたちも30歳を過ぎれば結婚や帰国を考えるだろう。

日本に外国人の労働者が本格的に現れたのは90年代以降。出入国管理法の改正で日系人の就労条件が緩和され、大型の工場がある地域が日系人であふれた。その半面、言葉や習慣の問題で生活や教育に支障を生む状況が広がった。

母語だと安心できる

医療もその一つ。千葉県佐倉市で、歯科医院を経営する古谷彰伸さん(50)は、7年ほど前に歯科助手を探していたとき、患者の日系ブラジル人女性の日本語がうまいことに驚き、「うちで働かない?」と声をかけた。口コミで「ポルトガル語が通じる歯科医院」との評判が広がり、関東一円から患者が訪れる。患者の2~3割は日系人だ。

現在、医院で働く吉田ダニエレさん(29)は日系3世。近くの工場で働いていたが、古谷さんに医院でスカウトされた。

診察室では普通にラテン系の言葉が飛び交う。ブラジル人だけではなく、ペルー、チリ、アルゼンチンなどの患者も多い。

「南米では歯科治療は保険適用がなく、治療費は固定額の前払い。患者さんには日本の保険制度との違いを説明します。母語でないとなかなかこういう話はできないので、安心してもらえるのでしょう」(ダニエレさん)

(AERA編集部:野嶋剛)

AERA  2014年7月14日号

 

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