不況に沈む会社と｢踏ん張れる会社｣の意外な差 営業利益率でなく対粗利利益率で見てみると？

わが国のサービス業で時価総額トップクラスのリクルートホールディングスと商社代表格の伊藤忠商事の2020年3月期の決算数値を比べてみましょう。

自己資本比率、ROA、ROEも大事だが

どちらの会社も業界トップクラスの優秀な経営成績なのですが、営業利益率だけを比較すると伊藤忠商事は3.6％と8.6％を確保するリクルートに見劣りするかに思えます。しかし、粗利率の低い商社の営業利益率が低いのはむしろ当然のことで、RPGで比較すると伊藤忠商事は22.2％と、とても良好な経営状態にあることが分かるのです。

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※なお、RPGを「どの程度売上高を落としても利益を確保できるか」を示す指標として正確に算出するためには、売上高原価に含まれる人件費や家賃等を変動費ではなく固定費として計算する必要がありますが、ここでは便宜上「売上高原価＝変動費」「販管費＝固定費」として説明をしています。

もちろん、このほかにも、自己資本比率やROA、ROEといった数々の経営指標があり、どれも大切な指標といえます。

もっとも、自己資本比率（純資産÷総資産×100）も業種や会社の社歴によって何％位を目指せばいいかが千差万別なうえ、計算の元となる貸借対照表は、会社が創業して以来の歴史が積み重なった結果を表しています。

社歴の長い会社の場合、先代や先々代からの負の遺産を抱えて経営しているようなケースもあり、1年や2年良い経営成績を上げてもなかなか自己資本比率は回復しないということもあります。一方で、高いRPGを維持していれば、自己資本比率も自然と徐々に回復します。

また、

は、資産や自己資本に対してどれだけ効率的に利益を生み出せているかを見ることに使われます。

特に株主にとっては、効率的に利益を生み出せているかということは経営の本質的なバロメーターになります。しかし、ボーイング社の経営危機に代表されるようにROAやROEが高くても内部留保がなければ、突然の売り上げ減に耐えることが難しくなってしまいます。

コロナショックは目先の短期的な利益だけでなく、RPGを高めて利益を留保する中長期的に安全性の高い経営の大切さを再認識させてくれたと私は考えています。