COVID-19が示した脆弱性
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、多くの人にサプライチェーンの脆弱性を意識させた。中国・武漢発で広がった感染は、中国から部品を輸入する日本の自動車生産にも影響を与え、中国からの輸入に頼るマスク不足も深刻となった。アメリカでも、感染が広がり、マスクや医療用の手袋、ガウンなどが不足。医薬品を含め、海外生産に頼らずに国内生産を増やすべきとの声が高まった。
また、COVID-19の発生源に関して独立調査を主張したオーストラリアに対して、中国は牛肉の輸入を停止、大麦の輸入に80.5%の関税を課し、ワイン、石炭等の輸入も制限してオーストラリアを苦しめた。
ジャストインタイムのリーンな生産方式は高い効率性を実現するが、それは同時に脆弱性も内包する。2011年に起きた東日本大震災とタイの大洪水は、効率的な生産体制が持つ脆弱性を明らかにした。企業もこれを認識、2016年の国際協力銀行の調査では、57.7%の日本企業がサプライチェーンリスクを認識し、調達先の分散を図っていると回答した。また、同調査のヒアリングではリスク削減のために部品の適正在庫に努めているとの回答もあった。
こうした調達の分散や在庫積み増しは、脆弱性の克服に有効だが、結果として効率性を大きく損なえば、市場競争の中で競合他社に負けてしまう。部品の共通化や、デジタル技術を活用したサプライチェーン管理などさまざまな工夫も行いつつ、最終的には企業として「効率性」と「強靭性」の最適なバランスを見いだす必要がある。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら