年収を自ら決められない人は生き残れない時代

未曽有の不況で直面する会社員の職務と成果

成果が見えにくくなっているリモート時代に、正当な報酬を会社に認めてもらうにはどうすればいいでしょうか(写真:zak/PIXTA)
人事コンサルタントとして、1万人以上のビジネスパーソンの昇格面接や管理職研修を行い、300社以上の企業の評価・給与・育成などの人事全般に携わってきた西尾太氏による連載。エンターテインメントコンテンツのポータルサイト「アルファポリス」とのコラボにより一部をお届けする。

自分で「ジョブディスプリクション」を作ろう

リモートワークによって、日本の雇用制度は大きく変わろうとしています。リモートワークでは、社員が働く姿がよく見えません。上司によるマネジメントが徹底しにくくなるため、今後はセルフマネジメントできる人材が強く求められるようになります。

アルファポリスビジネス(運営:アルファポリス)の提供記事です

では、セルフマネジメントとは、具体的には何をすればいいのでしょうか。それは、自分の「職務(ミッション・役割)」と「成果」を明確に定義することです。

「今年の私の仕事はこれです」「こういう成果を出します」

自分がアウトプットする職務と成果を、自分自身で明らかにし、会社に認めてもらう。こうした行動が、これからのリモート時代には非常に重要になってきます。

リモートワークへの移行、さらには景気の悪化といった社会の激変にともなって、会社の評価制度も変わらざるをえません。根強く残る「勤続年数」や「年齢」で給与を決める「年功序列型」が衰退していくのはもちろん、「行動」と「成果」で評価している会社も、「行動」が見えにくくなるとすれば、「成果」をより重視していくことになります。

すでに日立や富士通、資生堂が表明しているように、職務を定義し、その成果で評価・管理をする「ジョブ型雇用」が今後主流になっていくかもしれません。

このジョブ型雇用で重要になるのが、「ジョブディスクリプション(職務定義書)」を作ること。リモート時代に勝ち残っていけるのは、これを自分で作れる人です。

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