｢新型肺炎にも負けない株｣とはどんな株なのか 個人投資家のイメージとは完全に違う？

まず1回目は1971年の12月をピークとするブーム。この時のきっかけは同年8月の「ニクソンショック」でした。円が大幅に1ドル＝360円から308円に切り上がり、大騒ぎになりました。日銀はこのとき公定歩合を6％台から4％台に下げたように、国難といわれました。ちなみに、田中角栄首相が日本列島改造論を唱えたのは1972年6月からです。

2回目は1986年3月をピークとする不動産株ブームです。このときは前年の1985年9月に「プラザ合意」があり、大幅な円高が進みました。金融緩和を先取りしていたと言えます。

3回目は2007年5月にピークを打ちました。このときはアメリカでサブプライム問題が起き（2008年のリーマンショックにつながったように）、世界中で不動産ブームが起きました。

そして4回目が2013年4月をピークとする不動産株ブームです。本質的には4回とも同じで金融緩和を先取りした動きだと考えますが、1回目と2回目は（金利が高かった時代の）金融緩和、3回目と4回目は金利がなくなった局面において、金利を下げたというよりは、円安誘導によって、金融緩和と同じような効果を実現した結果だと言えるでしょう。

低調だった日本株が見直される余地

では、今後もし円安が進めば不動産株に向かうのでしょうか。アメリカの金利が（好景気により）今後上昇して、それにつれて不動産株も高くなるというのは長続きしません。株か金利かのうち、どちらかが間違っているからです。

もし、金利が上がり、バリュー株が上がる局面になると、バリュー株中のバリュー株である日本株が見直される可能性があるということです。現在、TOPIXを米S&P500で割った値は、戦後最低水準で（割安であるように）、見直し余地があると思っています。