ファスト食VS.地産地消でフード離婚

"右”と”左”、なぜ理解し合えないのか

東京・青山の国連大学前広場で毎週末開かれる「青山ファーマーズマーケット」。約50の野菜農家やパン屋が出店するこのイベントのコンセプトは「『よい生活』は、『よい食事』から。」だ。ロマネスコやちりめんキャベツなど珍しい野菜も目立つ。トマトが1個250円、きゅうりが3本で280円など、スーパーよりも高い野菜を楽しそうに買っているのは、カジュアルだが高級そうな服を着、子どもや犬を連れている家族連れが多かった。

ティラミスやナタデココなど、日本の食の流行史を描いた『ファッションフード、あります。』の著者で、フードジャーナリストの畑中三応子さんによれば、日本が空腹を満たすために「ハラで食べていた」時代から、ファッションやイデオロギーとして消費する「アタマで食べる」時代に突入したのは1970年代からだという。そして、その流れはゼロ年代から二極化の傾向を見せはじめたと指摘する。

「安倍政権は成長戦略の一環として、健康食品の機能性表示を現行の加工食品だけでなく、肉や魚、野菜などの生鮮食料品にまで規制緩和する方針です。こと、栄養に関して、ますます情報は増える。それを意欲的に消化し先鋭化する人たちと、まったく関心を持たない人たちに分かれるでしょう」

『ヤンキー経済 消費の主役・新保守層の正体』の著書がある博報堂ブランドデザイン若者研究所リーダーの原田曜平さんは、日本の若年層にはすでにその傾向が出てきているという。

「昔は都市部と地方が二項分立していましたが、今は都市も田舎も関係ない。自宅の半径数キロの『地元』から出ず、昔からの仲間とのつながりを大切にゆるく暮らす、新保守層『マイルドヤンキー』が増えています。彼らが今後、消費のマジョリティーになっていくでしょう」

ファミレスでジモト愛

彼らは、地元に住みながらも、近くで作られた野菜や商品を消費するわけではない。巨大資本の大型ショッピングモールで買い物をし、全国一律のファミレスでご飯を食べながら「ジモト愛」を語るのだ。

「彼らは、生活圏を離れてまで選択肢を広げようとはしない。お祝いや記念日などハレの日の食事であっても、モールの中のふだんよりちょっといい店に行くぐらい。もちろん、消費行動を通じて、世の中を変えていこうという意識もありません」

10年後、あるいは数年後、日本の食を巡る思想地図はどう変わっているのだろうか。(AERA編集部:大貫聡子、写真:岡田晃奈)

※AERA  2014年3月10日号
 

政治・経済の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 映画界のキーパーソンに直撃
  • Amazon週間ビジネス・経済書ランキング
  • 地方創生のリアル
  • 自衛隊員も学ぶ!メンタルチューニング
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
正規と非正規「格差訴訟」<br>判断が分かれた最高裁判決

非正規労働者が年末年始の待遇や病気休暇などについて正社員との格差是正を訴え、最高裁は格差は不合理で違法とする判決を出しました。一方で賞与や退職金についての格差是正はほぼ全面的に退ける判決も。非正規労働者の待遇は改善するのでしょうか。

東洋経済education×ICT