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配当の指標としては、単年度に稼いだ純利益に対する配当の割合を示す、配当性向が一般的だ。しかし、純利益は年度によって変動が大きく、配当性向だけを基準にすると、配当水準が安定しなくなることもある。一方、DOEの場合、ベースとなる株主資本は比較的変動幅が少ない。海外の機関投資家は株主還元の姿勢を図る指標として重視しており、日本でもサイバーエージェント(5%)やオムロン(3%)など、配当方針としてDOEを掲げる企業が増えてきている。
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