「脱百貨店路線」で新たな顧客層を獲得 好本達也・大丸松坂屋百貨店社長に聞く

いまは各店舗から「独自に買い取りを行ってもいいですか」、「外商のお客様に売る物を作ってもよいですか」との声が寄せられるようになった。かつては外商の担当者は自主事業の売り場などには見向きもしなかった。いずれに対しても「どんどんやれ」と言っている。

――他社に比べ、数は少ないですが、地方の小規模店についてはどのような施策を打って行きますか。

地方店の中で、頼るべき母店がないのは、下関店や高知店。この2店はエリアの中で百貨店同士の競合がなく、顧客の期待値も高い。短期的には地元の顧客の声に応え、生き残りを図る。いずれも、独立した会社組織で、MD組織や支持基盤もある。ただ、全国的に大型SCの出店攻勢も続き、将来はそれだけでは生き残っていけず、もう少し工夫がいるかとは思う。

＊週刊東洋経済2014年1月18日号「カンパニー＆ビジネス」欄もご参照ください。