若手社員がネットで問題を起こす「当然な背景」

「デジタルネイティブだから大丈夫」ではない

単にネットを使えることと、使う際に気を付けなければならないことを理解しているかは、別の話。だから、「社会人としての正しいネットの使い方」を知る教育は必要。そもそもビジネスにおける常識の理解度は低いと認識して、丁寧に教育することが必要なのかもしれません。

そんな、ネットを(ビジネスで)巧みに使いこなす能力=ネットリテラシーに注目が高まっています。ところが能力を高めるためには職場環境に問題もあるようです。それらの点についてみなさんと考えてみたいと思います。

自分が使うデバイスが支給されていない職場も多い

改めて、ネットリテラシーとは?インターネットを正しく使いこなすための知識や能力を指します。逆説的にいえば、ダメな使い方をしないノウハウを持つことともいえます。では、ダメな使い方とは何を指すのでしょうか。

・許可なく他人の写真をアップする
・守秘義務に関わる情報を公開する

などがとくにダメな例でしょう。社会人としての常識を理解していないままネットを使うと、個人情報の流出などにつながり、会社が被害を受ける場合もあることをしっかり理解すべきです。

すでに各社で大小の問題が起きているからなのか、ネットリテラシーを高める教育に取り組む会社が増えてきました。おそらくリテラシーは徐々に高まり、世間を騒がせる事件は少しずつ減っていくのではないでしょうか。

ただ、筆者には1つ、気になる課題があります。それは職場のネット環境です。仕事上でネットを活用するデバイスとして、スマートフォンがPCを超えるまでになりました。そのデバイスで個人所有のものしかない人が相当数いるのです。

筆者が社会人になった四半世紀以上前は、個別にPCやスマホが支給されるなんてありえない状況でした。ところが2000年を迎える頃にはPCが各自のデスクに置かれるようになりました。それと同時にソーシャルメディアが普及。公私でネットを使う機会が劇的に増えました。

ただ、現在においても職場で自分が使うデバイスが支給されておらず、個人所有のものだけ、という環境の職場が実は、相当あるのです。たとえば、店舗展開する飲食チェーンやサービス、小売業の職場。あるいは社外との連絡をメールで行うことを避ける傾向がある金融機関などもあてはまるかもしれません。

そのような状況だと、職場でアンケートを取りたいときにどうするか? 例えば、従業員満足度を調べたいとしましょう。筆者が前職に勤務していた10年以上前であればアンケートの帳票を社内便で各自に送付。それを受け取り、アンケートに記入して社内便で返送。ただ、返送しない人がたくさんいるので「早く返送してください」とプッシュの連絡を繰り返して回収率を100%にするため大変な労力をかけていました。

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