ストリート系「AMBUSH」世界で注目される理由

VERBAL氏が語るファッション業界の今

インタビューはLDH本社の会議室で行われた。VERBAL氏が着ているニットはもちろんAMBUSH。VERBAL氏はヒップホップユニット・m-floでフロントアクターを務めるほか、音楽とファッションの分野でプロデューサー、ディレクターとして活躍している(撮影:尾形文繁)
Hype Beast(ハイプビースト)と呼ばれる若者が、世界のファッション消費を牽引している。クールなファッションアイテムを手に入れるためなら労をいとわない、そんな人々。渋谷・原宿エリアのアパレルショップに辛抱強く行列する外国人客がまさにそうだ。
オニツカタイガーやコム・デ・ギャルソンといった日本ブランドを支持してきた彼らが、今熱く注目しているのがAMBUSH(アンブッシュ)。ヒップホップミュージシャンのVERBAL(バーバル)氏が妻・YOON(ユーン)氏と立ち上げたストリート系ファッションブランドで、YOON氏は今春、仏ディオールのジュエリーデザイナーに抜擢されている。日本を代表するファッションカリスマになりつつあるVERBAL氏に、ファッションをめぐって世界で起こっていることを聞いた。

大量生産・販売モデルと一線を画す

――AMBUSHは日本発のアパレルとしては、ユニクロのような大量生産・販売モデルとは違うジャンルで、世界的な注目を集めています。今、売上高ってどれぐらいですか。

売上高は公表していませんが、2ケタ億円台に伸びてきました。まだ大きなブランドとは比べられません。もともとは2008年に、趣味の延長線上で始めたジュエリーブランドなんです。でも当初から海外の販路での取り扱いが伸びて、2015年には世界の卸売り先40店のうち、日本は10店程度になっていました。だから同年に、パリのファッションウィークでブランド独自の展示会を始めています。

――今春、YOONさんがディオールのジュエリーデザイナーに選ばれました(YOONさんによるディオールデザインはこちら)。ここまでくると、ちょっと違うモメンタム(勢い)だな、という実感はありますか。

ありますね。ディオールの少し前には、東京のアマゾン・ファッション・ウィークで、ブランドとしては初めてのランウェイショー(ファッションモデルによるデモンストレーション)をやらせていただきました。ランウェイの経験がなかったのでとても戸惑いましたが、ジュエリーだけでなくアパレルも増えてきていたタイミングでもあり、今まで積み上げてきた人脈やお仕事のネットワークが生かせました。

今後は世界で路面店を展開したいと思っています。今、渋谷に1店舗ありますが、2019年には国内でもう1店舗オープンする予定です。その後は海外での試みを企画中です。ショップがあると、僕たちの世界観を伝えやすいですから、挑戦していきたいと思っています。

――渋谷のお店には、行列ができていますね。

オープンして2年ですが、今年から行列ができるようになりました。

――並んでまで買うお客さんは、外国人が多い?

もうほとんどがインバウンドと言っても過言ではないぐらいです。だいたい7割ほどがインバウンドのお客さんによる売り上げで、多くが中国からの観光客です。

買い方が面白くて、スマートフォンを掲げて中国のインフルエンサーのSNSを店員に見せて、「これが欲しい」という人もいれば、僕たちのインスタグラムを見て「ドロップ(入荷)があるというから来ました」という人もいます。SNSの情報に対して感度の高い人が多いという印象です。

次ページリアル店舗の価値
ビジネスの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 非学歴エリートの熱血キャリア相談
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • 不安な時代、不機嫌な人々
  • Amazon週間ビジネス・経済書ランキング
トレンドライブラリーAD
人気の動画
「睡眠不足を甘く見る人」が払う体への代償
「睡眠不足を甘く見る人」が払う体への代償
保険営業 ノルマ未達なら「雇用契約打ち切り」の無惨
保険営業 ノルマ未達なら「雇用契約打ち切り」の無惨
ラーメン店の倒産ラッシュが必然でしかない事情
ラーメン店の倒産ラッシュが必然でしかない事情
攻撃的な人の態度を軟化させる絶妙なワザ
攻撃的な人の態度を軟化させる絶妙なワザ
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
人材戦略から儲けのからくり<br>まで コンサル全解明

人材の争奪戦が過熱し、年収水準もうなぎ登りに。デジタル化を背景にコンサルティング業界は空前の活況を呈しています。本特集ではコンサル業界の動向やビジネスモデルを徹底解説。コンサル会社を賢く選び、上手に活用していくノウハウを紹介します。

東洋経済education×ICT