東洋エンジ､150億円の増資で苦境を脱せるか インテグラルが実質大株主､三井物産は静観

一方、再生計画を進める上で避けては通れないのが資本増強の問題だ。東洋エンジの自己資本比率は9月末時点で10.8％にまで落ちた。顧客からの信用が低下し、新たなプロジェクト受注に支障が出る可能性が高かったため、今回の増資で自己資本比率を約17％まで回復させ、再生計画を着実に進める狙いだ。

意外だったのが2006年の増資以降、筆頭株主として協力体制を強化してきた三井物産が増資に応じなかった点にある。芳澤専務は、当初から資金面での支援を相談していたものの「（三井物産は）難しいという判断」だったという。ここ10年にわたって東洋エンジの業績が「赤字を出したり、配当できなかったり三井物産に貢献できていない」（同）と説明する。

一方のインテグラルは増資を引き受けた理由を問われ、「（多額の損失を出した米国案件は）一過性のもの。東洋エンジは必要な資金があれば伸びる会社だ」（同社の山本礼二郎パートナー）と自信をみせた。